2030年ZEH義務化はどう備える?10年後・20年後を見据えた奈良の家づくり

「2030年からZEH住宅が義務化されるらしい」と聞いて、これから建てる家の性能に不安を感じていませんか?

まず知っておきたいこと

2030年度から、太陽光発電を搭載した「ZEHそのもの」がすべての新築住宅に一律義務化される、という意味ではありません。2025年4月からすべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化され、国は2030年度以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネ性能を確保することを目指しています。
そこで、これから注文住宅を建てるなら考えておきたいのが、「2030年の基準を満たせるか」だけではありません。 家は2030年を過ぎても、10年、20年、さらにその先まで暮らしていく場所です。断熱性能だけでなく、外壁の耐久性、地震への備え、将来のメンテナンス、家族の変化に対応できる間取りまで含めて考えることが、長く暮らせる住まい選びにつながります。

2030年ZEH義務化とは?「ZEHそのものの義務化」とは少し違う

2025年4月から、新築住宅は国が定める省エネ基準への適合が必要になりました。 一方、国は2030年度以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能を確保することを目指しています。ここで注意したいのが、検索でよく見かける「2030年ZEH義務化」という言葉です。
「ZEH水準の住宅」と「ZEH」は同じではありません。
ZEH水準省エネ住宅は、住宅性能表示制度でいう断熱等性能等級5以上・一次エネルギー消費量等級6以上が一つの目安です。 一方のZEHは、高い断熱性能や省エネ設備に加え、太陽光発電などによる創エネも組み合わせて、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロ以下にすることを目指します。
2025年の省エネ基準と2030年に向けたZEH水準を比較したイメージ
2025年から2030年に向けて住宅の省エネ性能は段階的に高まっていきます。※AI作成イメージ

現在の省エネ基準・ZEH水準・ZEHはどう違う?

比較現在の省エネ基準ZEH水準ZEH
断熱性能現行基準への適合断熱等性能等級5以上が目安高い断熱性能が必要
設備の省エネ現行基準への適合一次エネルギー消費量等級6以上が目安高効率設備などで削減
太陽光発電必須ではない必須ではない原則として創エネを組み合わせる
家づくりでの考え方現在求められる最低ライン2030年を見据えて確認したい性能省エネと創エネまで考える選択肢

※制度の具体的な引き上げ時期・内容は今後変更される場合があります。建築時点の最新制度をご確認ください。

注文住宅なら「2030年」だけでなく10年後・20年後を考えたい

注文住宅では、省エネ性能だけを高くすれば家づくりが完成するわけではありません。 長く住むことを考えるなら、少なくとも次の5つを一緒に比較したいところです。
01

断熱・省エネ性能

断熱等性能等級や一次エネルギー消費量だけでなく、窓・断熱材・冷暖房設備など、実際の仕様まで確認しましょう。
02

外壁の耐久性

外壁は毎日、紫外線や雨風にさらされます。建てた直後のデザインだけでなく、10年後・20年後の維持管理まで比較します。
03

構造・耐震性

耐震等級だけでなく、構造の考え方や計算方法、耐震実験など客観的に確認できる資料があるかもチェックポイントです。
04

保証・メンテナンス

保証期間の長さだけではなく、延長条件、有償メンテナンスの内容、定期点検のタイミングまで確認しておきましょう。
05

将来に対応する間取り

子育て期だけに最適化するのではなく、独立後や老後まで見据えて間取りを考えられるのも自由設計のメリットです。

奈良の注文住宅では夏と冬の両方を考えたい

気象庁の1991~2020年の平年値では、奈良の1月の平均気温は4.5℃、8月は27.8℃。8月の日最高気温の平年値は33.4℃です。そのため奈良の家づくりでは、夏の日射や暑さへの対策だけでなく、冬の冷え込みを含めた断熱性能を考えることが重要です。 また、外壁は強い日射や雨風の影響も継続的に受けます。家の「性能」というと室内の断熱ばかりに目が向きがちですが、長期的には室内を守る性能と、建物の外側を守る性能の両方を考えてみましょう。
外壁タイルを採用した奈良の注文住宅のイメージ
住まいの外観は、デザインと将来の維持管理をセットで考えることが大切です。※AI作成イメージ

外壁タイルは長期的にどう考える?サイディングとの違い

クレバリーホームが家づくりで重視しているものの一つが外壁タイルです。タイルは土や石などを高温で焼き固めてつくられるため、一般的に紫外線による色あせや表面の傷に強い特徴があります。 クレバリーホームの外壁タイルには、雨水によって表面の汚れを流しやすくする親水機能も採用されています。
比較ポイント外壁タイル一般的な窯業系サイディング
初期費用高くなる場合がある比較的抑えやすい
色あせ比較的起こりにくい表面塗装の種類や環境によって変化
表面の塗り替えタイル自体は基本的に再塗装を必要としにくい商品・塗装・環境に応じて再塗装を検討
確認したいこと目地・下地・接合部などの点検塗膜・シーリング・目地などの点検
外壁タイル=メンテナンスが一切不要、ではありません。敷地条件によっては洗浄が必要になる場合があり、目地や下地など建物全体の定期点検も必要です。大切なのは「メンテナンスゼロ」と考えるのではなく、将来どこに・いつ・どのような維持管理が必要になるのかを建築前に確認することです。

省エネ性能と同じくらい「構造」も確認する

2030年を見据えた家づくりというと、省エネ性能だけに注目しがちです。 しかし、長く暮らす家だからこそ地震に対する備えも外せません。クレバリーホームでは、1階と2階を通し柱で一体化するSPG構造と、床・壁・天井の面で外力を受け止めるモノコック構造を組み合わせた「プレミアム・ハイブリッド構法」を採用しています。ただし、構法の名称だけで住宅を判断するのではなく、計画している家ではどのような耐震性能になるのか、耐震等級や構造計算も含めて担当者に確認することが大切です。
家族が長く安心して暮らす注文住宅のイメージ
省エネ・耐震・外装・間取りを総合的に考えることが、長く暮らす家づくりにつながります。※AI作成イメージ

これから注文住宅会社を比較するときに聞きたい7つの質問

  • 断熱等性能等級はいくつを予定していますか?
  • 一次エネルギー消費量等級はいくつですか?
  • ZEH水準に対応していますか?
  • 外壁は何を使い、将来どんなメンテナンスが必要ですか?
  • 耐震等級と、その確認方法・計算方法は何ですか?
  • 保証を延長するために必要な有償メンテナンスはありますか?
  • 子どもの独立後や老後を考えた間取り変更にも対応できますか?
「高断熱」「高耐久」「地震に強い」といった言葉だけではなく、性能値・仕様書・保証条件など、客観的に確認できる情報を見せてもらうことが住宅会社比較のポイントです。

クレバリーホームで「20年後の家」を考えてみませんか?

住宅性能は数字で比較できますが、外壁の質感や間取りの広さ、動線、室内の居心地まですべてを数字だけで判断することはできません。クレバリーホーム奈良南店では、30年後の暮らしまで見据えた間取りを取り入れたモデルハウスをご覧いただけます。 また、奈良中央店でも実際の建物を確認できます。展示場では、ぜひ外壁タイルを近くで見て、色や凹凸、目地の仕上がりまで確認してみてください。 そのうえで「この家の断熱性能は?」「構造は?」「20年後にはどんなメンテナンスが必要?」と聞いてみると、家づくりの比較がより具体的になります。

10年後・20年後まで考える家づくり

まずは実際の住まいを見てみませんか?

外壁タイルの質感、住まいの性能、間取りの工夫をモデルハウスでご確認いただけます。

2030年ZEH義務化についてよくある質問

Q. 2030年からすべての新築住宅がZEHになるのですか?

A. 太陽光発電などを含めたZEHそのものが、2030年から一律に義務化されるという意味ではありません。国は2030年度以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネ性能を確保することを目指しています。

Q. ZEH水準なら太陽光発電は必要ですか?

A. ZEH水準省エネ住宅として断熱・一次エネルギー消費性能の要件を満たすだけであれば、太陽光発電は必須ではありません。

Q. 外壁タイルならメンテナンスは必要ありませんか?

A. いいえ。タイル自体は耐候性の高い外壁材ですが、汚れの状況による洗浄や、目地・下地・接合部を含む建物全体の定期点検は必要です。

Q. ZEH水準だけ確認すれば性能の良い家と判断できますか?

A. ZEH水準は省エネ性能を判断する重要な基準ですが、耐震性、外壁、メンテナンス、保証、間取りなどは別の視点です。長く住むなら総合的に比較しましょう。

まとめ|2030年の基準ではなく、その先の暮らしから家を考える

2030年ZEH義務化という言葉をきっかけに住宅性能へ関心を持つことは、これから家を建てる方にとって大切なことです。しかし注文住宅は、2030年になったら終わるものではありません。断熱・省エネ性能、外壁、構造、メンテナンス、そして家族の変化に対応できる間取り。建築時の性能だけではなく、10年後、20年後にも「この家を選んでよかった」と思えるかという視点で比較してみてください。

※本記事は2026年9月時点の国土交通省・気象庁・クレバリーホーム公式情報をもとに作成しています。制度・基準・商品仕様・保証内容等は変更される場合があります。

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